個人のパソコン、デジタル機器の悩み事をワンストップで解消生活サポートサービス会社からの受託業務で成長 / 熱中の肖像インタビュー前編日本ＰＣサービス株式会社
代表取締役 家喜 信行

パソコンなどのＩＣＴ機器は、今やあらゆる家庭や個人事業所に普及しているといっても過言ではないだろう。しかし、個人ユーザーの場合、ハイテク機器であるがゆえに、ＩＣＴに詳しい人以外は使い方がよくわからなかったり、ウイルス感染や故障などのトラブルが起こったりすると、たちまちお手上げになり、途方に暮れることになる。そうしたユーザーの悩み事の解消、ＩＣＴ機器のメンテナンスへのニーズも高まる一方で、ＩＣＴ機器のサポートサービスの専業大手として成長しているのが、日本ＰＣサービスだ。パソコン、デジタル機器のトラブル解消、修理、各種設定、使い方のレッスンなど、さまざまなサービスを提供している。

同社が設立されたのは２００１年で、パソコンサービス事業をスタートしたのは０３年だ。しかし、創業者である家喜信行社長は、「会社を作ったのは成り行きで、そのときはパソコンサービスをやろうと考えていたわけではありませんでした」と明かす。

家喜社長は、もともと自動車関係のパッケージソフトを販売する会社で、大阪営業所長を任されていた。「その会社の社長を目指して、頑張っていました。営業成績はよかったのですが、その当時の社長と経営方針が合わず、転職を検討していた際に、上司を困らせてしまうと思い直し、転職を止め起業しました。」（家喜社長）　起業した家喜社長は、新規ビジネスのヒントを見つけようと、知り合いの経営者を訪ね歩いたところ、「横浜方面では、パソコンのサポートや引き取りのビジネスが伸びていると耳にしたんです。パソコンなら、自身が好きだったこともありますが、前職で顧客訪問をしていると使い方が分からないと言った声を聴いていて、サポートすると喜んでもらえたこともヒントになりました。

そこで、パソコンやデジタル機器にまつわるサービス事業が有望ではないかと目をつけました」。

パソコンやデジタル機器の悩み事では、まずメーカーに問い合わせるのが普通だ。しかし、メーカーは、保証条件以外のサービスは受け付けないことが多い。ハードでなくソフトの問題であれば、「ソフトメーカーさんにご連絡ください」とユーザーをたらい回しにしてしまうこともある。「パソコンやデジタル機器の悩み事をワンストップで解消するサービスは、必ずニーズがあると判断しました。前にいた会社では、車のメンテナンスをメーカー問わずトータルで行う事業を行っていましたが、弊社では家の中にあるパソコンを含めたデジタル機器のトータルサポート事業を立ち上げたわけです」。

パソコン、デジタル機器の市場は、ＢｔｏＢも、ＢｔｏＣもあるわけだが、家喜社長は個人をメーンターゲットにすることにした。

「自動車関係のパッケージソフトの営業をしていたとき、パソコンが数台しかない整備工場などの中小企業もクライアントだったのですが、そこの人たちがパソコンのメンテナンスに苦労するのを知っていました。ＢｔｏＣの単価は限られているのですが、マーケットは大きい。それに、ＢｔｏＢは、クライアントからの値引き要求も厳しく、支払いサイトも長いのですが、ＢｔｏＣは、値引きが少なくてすみ、キャッシュが入るという利点もあります」

ところが、フリーペーパーに広告を載せても、大量のチラシを撒いても、知名度はなかなか上がらない。背に腹は代えられないと、パソコンのメーカーや販売店を通じて、サポートサービスを提供しようとした。言わばＢｔｏＢｔｏＣの、頭の“Ｂｔｏ”の部分を請け負う戦略だ。しかし、メーカーや販売店に既存のサービス業者がいたりして、食い込むのが難しかった。そこで、家喜社長は、水回りやカギのトラブルなどに対応する生活サポートサービス業者と組むことを考えた。たまたま生活サポートサービス大手であるジャパンベストレスキューシステム（ＪＢＲ）の榊原暢宏社長の知遇を得、同社のパソコン関係のサポートサービス業務を受託したことが、飛躍する転機となったのだ。

インタビュアー

株式会社KSG
眞藤 健一