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不眠症治療用アプリ開発のサスメド、BeyondNextVenturesから資金調達実施

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サスメド株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役・医師:上野 太郎)は、 Beyond Next Ventures 株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:伊藤毅)から、資金 調達を実施したと発表した。

サスメドは、日本における睡眠障害の適正治療と、それによる生産性向上を目指し、非薬物療法 である認知行動療法※のアルゴリズムを用いた不眠症治療用のスマートフォンアプリ(以下「本ア プリ」)の開発を行っている。

睡眠障害による経済損失は日本で年間 3.5 兆円 a)、米国で年間 630 億ドル b)に上ると試算されている。不眠症は抑うつ症状などの精神疾患や、高血圧症、糖尿病のリスク因子となることが知られており、適切な不眠症治療とその予防は種々の疾患リスクを抑えるとともに、経済的観点 からも生産性向上を考える上で重要な課題となっている。

サスメドは、本アプリが医療機器として不眠症治療において利用されること、ならびに医学的エビデンスに基づいた生産性向上への活用を目指し、2016 年 9 月より複数の医療機関と連携して、 本アプリの臨床試験を開始している。

今般、Beyond Next Ventures からの資金調達を実施することで、体制を強化するとともに、本アプリの医学的有用性の検証や開発の加速を行っていくとしている。

※ 認知行動療法とは、複数の技法を組み合わせ、個人の認知や行動に働きかけることで病態を改善する治療法。
数多くの医学研究により、その有効性が実証されています。治療中止後の長期的効果としては睡眠薬に勝るとされ、米国国立衛生研究所による不眠症治療のガイドライ ンでは、認知行動療法が第一選択とされている。 一方、日本における睡眠薬の処方量は先進国の中で群を抜いて多く、睡眠薬として用いられるベ ンゾジアゼピン系薬剤の人口当たりの処方量は米国の約 6 倍に上ることが国連の国際麻薬統制 委員会から指摘されてきた。厚生労働省も 2014 年度からベンゾジアゼピン系薬剤の多剤処方時の診療報酬を改定し、処方減に取り組んでいる。薬剤に依存しない不眠症の治療法の普及は、疾病リスクの低減や生産性向上につながるとともに、治療法の選択肢を広げる効果が期待されている。