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新素材

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日本政策投資銀行、Spiberに対する株式引受実施、人工クモ糸繊維の事業化をサポート

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株式会社日本政策投資銀行(代表取締役社長:柳正憲)は、Spiber株式会社(本社:山形県鶴岡市、取締役代表執行役:関山和秀)に対する株式引受を実施したと発表した。

同社は、鶴岡サイエンスパークの中核機関である慶應義塾大学先端生命科学研究所において研究開発が進められていた人工クモ糸繊維をはじめとする新世代タンパク質素材の事業化を目的として、平成19年に設立された。

新世代タンパク質素材は、機能性と環境性に優れ、ナイロンやポリエステルをはじめとした石油由来等の既存の素材を代替・補完する可能性を有する革新的な新素材として世界的に注目を集めており、アパレル分野をはじめ輸送機器や医療器材等の幅広い分野への応用展開が期待されている。

同社は、かかる新素材の製造に必要となる要素技術を世界に先駆けて確立した後、製造コストの低下に必要となる技術革新を積み重ねており、平成27年には高機能アウトドアアパレルのプロトタイプである「MOON PARKA」を発表し、現在はアパレル分野における事業化に向けた準備を進めている。
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以下日本政策投資銀行より引用

当行は、今後の当社スケールアップに向けて、事業の新規性・先進性に加え、新素材の中長期的なポテンシャルを高く評価し、株式引受を実施したものです。加えて、当社の成長を通じ、地域における稀有な世界的イノベーション拠点へ発展しつつある鶴岡市バイオクラスター形成への寄与等、地域創生面での意義も認められます。今後は、DBJグループの有する産業界における幅広いネットワーク等を活用し、当社および鶴岡市バイオクラスターの成長サポートに取り組んでまいります。

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