Z会グループとEduLabが資本業務提携、AIを活用したスピーキング自動採点の共同研究を開始
教育サービス事業およびAI事業を展開する株式会社EduLab（エデュラボ、東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO：髙村 淳一、以下「EduLab」)は、株式会社増進会ホールディングス（静岡県三島市、代表取締役社長：藤井 孝昭、以下「Z会グループ」)と資本業務提携を締結し、取り組みの第一弾として、AIを活用した英語スピーキング能力の自動採点に関する共同研究を開始する。
EduLabとZ会グループは2018年12月に資本提携を締結したが、この度、共同研究契約を締結し業務提携を本格的に開始。Z会グループの持つ良質な学習コンテンツおよび添削指導のノウハウと、EduLabの持つテスト技術およびAIを始めとしたIT技術を掛け合わせることにより、最先端の教育機会の提供に向け、幅広く連携していく。
業務提携の第一弾として、英語学習におけるスピーキングの能力測定および自動採点技術の共同研究を開始。次期学習指導要領や2020年度の大学入試改革を契機に、英語については4技能（「話す」「書く」「読む」「聞く」）の教育および能力測定が重要視される一方で、特に「話す」（スピーキング）能力の測定・評価についてはコストがかかり、また評価者により結果にバラつきが生まれやすい点が懸念されている。
こうした背景を受け両者は、Z会グループが実施する英語4技能テスト『英語CAN-DOテスト』（2018年度受験者実績：約8,000名）での数万規模の解答音声データ、観点別の評価データを活用し、EduLabが持つテスト技術およびAIを活用した自動採点技術を用いることにより、スピーキング自動採点の研究開発に着手。また、本共同研究では、CEFR-Jの開発者である投野由紀夫先生（東京外国語大学大学院教授）を監修者にお迎えし、スピーキング自動評価の妥当性や信頼性に関するアドバイスをいただくとともに、研究成果の学会等での共同発信を行っていく。
今後EduLabとZ会グループは、教育現場や学習者の様々なニーズを発掘し、両者の持つ資産を組み合わせることで、より良い学習機会の提供に向け貢献していくと言う。