東大IPC、ゲノム編集技術ベンチャーのエディジーン株式会社へ5億円を出資
東京大学協創プラットフォーム開発株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：大泉克彦）が運営する協創プラットフォーム開発１号投資事業有限責任組合は、独自のゲノム編集技術による創薬を目指す東大関連ベンチャーのエディジーン株式会社（本社：東京都中央区日本橋、代表取締役社長：森田晴彦）に対して、5億円の出資を行ったことを発表した。
IPC1号ファンドは、東京大学関連ベンチャーの育成促進と、東京大学を取り巻くベンチャーキャピタルの質・量の充実、を中心に据えて運用を行なうことで、東京大学の周辺に持続可能なイノベーション・エコシステムを構築し、世界のベンチャー創出拠点の一つとなることに寄与することを目的としている。
エディジーンは、タンパク質構造解析の第一人者である東京大学大学院理学系研究科の濡木理教授などの研究成果を活用し、酵素活性を維持したまま大幅に小型化した改良型CRISPR酵素技術や、エピジェネティックな選択的遺伝子発現制御による「切らない」ゲノム編集プラットフォームCRISPR-GNDM（Guide Nucleotide Directed Modulation）を構築し、新しい遺伝子治療薬の開発を進めている。
東大IPCは、エディジーンの技術が東京大学の研究成果を含む世界最先端の技術であること、現在治療薬のない疾患に対し新しい創薬プラットフォームによる革新的な薬剤開発可能性があることなどから、今回の出資に至った。
今後、東大IPCはイノベーション・エコシステムの発展のため、ベンチャーキャピタルとの連携とともに、東京大学関連ベンチャーへの直接投資による育成促進を更に進めていく。