EmployeeExperience(従業員体験)を高めるために必要なこととは？
「社員のモチベーションが上がらない」「後輩が何を考えているかわからない」などの人にまつわる課題は、多くの企業が慢性的に抱えているケースが多いです。このような課題に向き合いいくつかの企業では、社員が楽しんで仕事ができるために様々な工夫をしています。
今回は、最近頻繁に聞くようになった「Employee Experience」という言葉の解説と、それに関連した情報についてです。
Employee Experienceとは？
Employee Experienceは直訳すると『従業員の経験』という意味であり、社員がする企業内での経験全てを指します。最近はこのEmployee Experienceを向上させようとする取り組みや、Employee Experienceをトピックにしたセミナーなども開かれており、非常に注目を集めている言葉であります。
このEmployee Experienceという言葉は仕事内容だけではなく、休憩時間や、誰かとの会話など、社員がオフィス内で行う全ての行為を定義しています。
ゆえに「Employee Experienceを高めよう！」と声高に掲げたとしてもあまりに抽象的であるので、具体的にどこに課題を感じているのか、などの細かいところに落とし込んで議論をする必要があるでしょう。
Employee Experienceが注目される理由
このEmployee Experienceという言葉ですが、なぜ注目されはじめたのでしょうか？いくつか考えられる理由を説明したいと思います。
「ウリ」にして効率的な採用戦略を
まず理由の一つとして、他社との差別化ということがあげられます。昨今の就活市場は売り手市場とも言われており、他社にはない魅力を伝えないと、学生が集まって来づらくなっています。そこでEmployee Experienceを高めるような施策を、他社にはできないほど徹底的に行うことをウリにして、効率的な採用戦略が可能となります。
求める人材が変わった
次に、時代が求めている人が変わったということがあげられます。2000年に入る前の労働市場は、大量生産などの画一的な仕事が主流となっており、あまり個性や挑戦心などは重要視されては来なかったと言えます。しかしインターネットが普及し、他社との差別化が難しくなって現在においては、個性的であったり革新的なサービスを生み出すことが、一層大切になって来ました。
このようなサービスを生み出しやすくするために、社員がリラックスできる環境設定や制度の導入が重要視されるようになってきたといえるでしょう。
Employee Experienceを高める施策
最後に具体的にどのような施策があるかを紹介します。
ピア・ボーナス
最近注目をされているのが、ピア・ボーナスという手法です。ピア・ボーナスとは、年の近い社員同士が、人事や上司には見えない努力や貢献を、感謝と共にボーナスとして付与する制度のことであり、近年注目を集めている手法です。
また、ボーナスという金銭での授与はありませんが、1つの感謝につき1つのスタンプを押して、最もスタンプをもらった社員が全社会議で表彰される、といった制度を導入している企業も存在します。
人事評価以外では本来気付けないような努力や仕事の成果が認められるほど嬉しいことはありません。ゆえにこれらの施策はEmployee Experienceを高める手法としして注目を集めています。
※別記事でピア・ボーナスについての記事があるので、公開され次第参考としてここに掲載する
交流の機会を作る
二つ目に、今以上に社内で社員同士が交流する機会を多く作る、ということです。交流の仕方も様々なものがあり、例えば、業務にまつわる勉強会、新しい社員の歓迎会、定期的に振り返りをする反省会などがあげられるでしょう。
近くの上司や同僚だけではなく、違う部署のメンバーと会話ができるということは、社員が自分の会社をより詳しく知るきっかけにも繋がりますし、Employee Experienceの向上も計れるという、まさに一石二鳥な施策だと言えるでしょう。
まとめ -満足度を高める為に-
近年は「働き方改革」という言葉も聞くことが多くなり、今まで以上に「人」が重要視されています。今回紹介したEmployee Experienceを高める施策はあくまでも一例であり、今回紹介した手法以外でも社員が満足して働ける施策はあるでしょう。
いずれにしても、何か今以上に仕事を楽しんでもらえるような工夫は大切であると言えます。この機会にEmployee Experienceを一度見直し、向上させる事を考えてみてもいいかもしれません。
引用
スタートアップこそ「Employee Experience」を重視すべき──リンクアンドモチベーション取締役・麻野耕司氏が語る、組織人事領域の新潮流|FASTGROW
