愛媛大学発ベンチャーのPLANT DATA JAPAN 株式会社(本社:千葉県千葉市、代表取締役社長:久枝 和昇、http://plantdatajapan.com/以下、PDJ)は、富士通㈱(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本 正已)と農業における植物生体情報活用で協業すると発表した。施設園芸分野において、光合成活性情報や葉の大きさ・枚数など、様々な植物生体情報に基づいたICT活用による農業の高度化を目指し、共同で事業を推進していく。農業先進国オランダでは、暗黙知を形式知とする試みによって、ICTによる大規模な太陽光植物施設での環境制御を実現しているが、オランダにおいても、植物の成育状態の見極めに必要な植物生体情報の計測は十分とはいえず、施設園芸の分野では国内外を問わず、より革新的な計測手法の確立や、それらを活用した高度な農業の実現が求められている。両社は施設園芸分野において、植物生体情報の活用が重要なポイントであると捉え、富士通のもつICT技術・ソリューションに、PDJがもつ植物生体情報計測技術、解析技術、それらを活用する知見を融合することにより、環境制御と栽培管理を統合的に組み合わせる統合環境制御を実現していくとしている。