トライステージ、ロックオンと広告測定サービス開発で協業

テレビ通信販売をはじめとするダイレクトマーケティング事業を総合的に支援する（株）トライステージ（東証マザーズ、本社：東京都港区、取締役　社長執行役員：妹尾 勲）は、（株）ロックオン（東証マザーズ　本社：大阪市北区、 代表取締役社長：岩田進）と協業し、インフォマーシャルやTVCMを見た影響によりWEBでの購入に至る消費者の動向をリアルタイムで可視化できる新たな効果測定サービスを開発した。本協業の新サービスは3か月後のリリースに向けたもの。
TV通販の購買ルートは電話受注、コールセンター経由での購買が大半を占めており、マーケティング効果を把握していたがPCやスマートフォンの普及により、通販番組の影響を受けWebでの購入を行うというように、購買に至る経路は多様化しており、正確なマーケティング効果を把握するのが困難な現状。

（株）トライステージではこれまで、上記のようなケースにおいても広告効果を明らかにするため、WEBでの購入に対するテレビの貢献度について統計分析を用いて明らかにし、広告出稿最適化を行うオフラインアトリビューションを行ってきた。しかし、本手法では、大量のデータの蓄積が必要かつ分析に時間がかかるほか、インフォマーシャルやTVCMの枠単位での詳細な成果を分析できないなどの課題があった。

リアルタイムかつ正確なデータ分析を行いたいという広告主様のニーズに対応するため、当社が持つ、インフォマーシャルやTVCMの枠単位でのオフライン購買経路データと、Webの広告効果測定では国内シェアNo.1ツールであるアドエビスのオンライン購買経路データを組み合わせ、今まで把握できなかったTV通販から購買に至るまでの、メディアをまたいだ消費者の動向「クロスチャネル・カスタマージャーニー」を可視化できる新たな効果測定サービスを、ロックオン社と共同開発を行うことで同意した。

本協業により、TV通販マーケティングの正確な効果測定が可能になり、PDCA（施策立案、実行、効果測定、予算最適化）サイクルの実現と、投資対効果の改善につながる。

【連携イメージ】