1. TOP>
  2. プレスリリース
  3. パイプドビッツ、情報資産プラットフォーム「スパイラル®」新版 1.12.4 を発表

パイプドビッツ、情報資産プラットフォーム「スパイラル®」新版1.12.4を発表

  • feedy

株式会社パイプドビッツ(東京都港区、代表取締役社長 CEO:林哲也)は、 情報資産プラットフォーム「スパイラル®」をバージョンアップし、2018年2月21日より新バージョン1.12.4の提供を開始します。また、1月31日に新バージョン1.12.4のβ版を受付開始しますので、併せてお知らせいたします。

▼ 「スパイラル®」1.12.4について
URL: http://www.smp.ne.jp/update/ver1124/
IoTの普及や顧客とのコミュニケーションチャネルの多様化により、購入履歴やサイト閲覧行動、位置情報、ソーシャルメディア上の対話など、今までとは異なるタイプのデータが得られやすくなりました。 企業ではこれらの蓄積されたビッグデータを活用し、より正確かつタイムリーな意思決定をすることで、マーケティング効果を最大化しようとする動きが高まっています。

「スパイラル®」はこれまで、会員登録やセミナー申込を受け付けるフォーム機能はもちろん、営業活動 で獲得した名刺情報やチャットのお問い合わせ内容など、様々なシステムや端末からの情報を収集できるAPIを用意し、機能拡張を実施してまいりました。
新バージョン1.12.4では、セミナー参加履歴や購入履歴、Web上での行動履歴といったあらゆる履歴データを蓄積しやすくする「履歴DB」を用意します。履歴データをマスタデータと連携することで、パーソナルデータを最大化させ、MAや機械学習機能を利用した最適なアクションを実行したり、分析から行動を予測するBBM(※1)を実現したりするなど、これまで以上のデータの利活用を加速化させます。

■履歴DBの特長
大量データを蓄積しやすい料金体系になっており、長期保有のニーズが高い過去の給与明細やセミナー参加履歴、アンケート回答履歴といった履歴データをおトクに貯めることができます。既存のトランザクションDBを経由することで、情報資産を整理、正規化でき、個人に紐づいたあらゆるデータを管理・蓄積することができます。また、既存マスタDBから履歴DBへ切り替えることが可能なので、履歴データの運用をすぐに始められます。(※2)

■ 大量データの利活用例
大量データを集めることで機械学習の精度が高まり、その結果を基にMAを活用することで、より最適なアプローチが可能です。BIツールとの連携も可能なため、いつものダッシュボードで結果分析ができます。 また、購入履歴やチャットの対応履歴などあらゆる大量データを必要とし、分析から行動を予測するBBMの活用が可能です。

■ 機能改善:セキュリティ強化
その他、お客様により安心してご利用いただけるよう、「スパイラル®」で構築したWebフォームのPOST制限やWebページのクリックジャッキング(※3)対応、クロスサイトスクリプティング対応など、セキュリティ面の強化を実施いたしました。
今後もパイプドビッツは、「情報資産の銀行として明日のあるべき豊かな情報生活に貢献する」として、 ビッグデータ時代に求められる最適なシステムを提案し、情報化社会に貢献するサービスを提供してまいります。

(※1)BBM:Behavior Based Marketing(ビヘイビア ベースド マーケティング) 行動履歴を分析することでアプローチを変えるマーケティング手法。
(※2)履歴DBでは、一部機能制限があります。
(※3)ウェブページの利用者に対し悪意をもって使用される技術の一種で、リンクやボタンなどの要素を隠蔽・偽装してクリックを誘い、利用者の意図しない動作をさせようとする手法。
■ 「スパイラル®」とは
「スパイラル®」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。
URL: https://www.pi-pe.co.jp/spiral-series/spiral-suite/

※本記事はプレスリリースです。

VentureTimesは、本ページにおけるいかなる内容、その正確性、完全性、有用性、安全性等、その他の題材についても、それを支持するものではなく一切保証するものではありません。当社に関連したいかなる行動についてもそれを起こす前に、自身による調査をすべきものとし、読者様ご自身の責任において行われるようお願いいたします。本情報を参考・利用して行った一切の行動の結果につきましては、当社では一切責任を負いません。