楽天リサーチ、「住まいと防災に関する調査」を発表

楽天リサーチは、「住まいと防災に関する調査」をインターネットで実施した。
今回の調査は、2015年7月27日（月）から28日（火）の2日間、楽天リサーチに登録しているモニター（約230万人）の中から、全国の20代から60代の男女1,000人を対象。

今後引っ越す際に重視するポイント（3つまで）を聞いたところ、「生活利便性（59.6％）」、「部屋の広さ／間取り（56.9%）」、「金額（48.4%）」が上位3位を占めた。
「災害に強い」地盤や住居を選択した人は24.4％にとどまった。
「災害に強い」地盤や住居と回答した人を年代別に見たところ、60代が41.2％と最も高く、20代と30代では2割以下だった。（20代：14.1％、30代：18.7％）。未既婚でも差が出ており、既婚者が30.3％に対し未婚者は15.9％と、既婚者のほうが災害に強い住居を重視する傾向にあることが分かった。また、今後住まいの購入を検討している人の約3割が「災害に強い」地盤や住居を重視ポイントのひとつと回答し、賃貸の住居を検討している人と比べて約3倍となった。

住まいに防災用品（災害用ヘルメット、非常食、災害用トイレなど）を1つ以上準備して、災害に備えているか聞いたところ、「いいえ（56.4％）」と回答した人が過半数という結果となった。年代でみると、60代では約6割が「はい（59.0％）」と回答した。中でも60代女性は、66.0％が防災用品を準備していると回答し、各年代、性別の中で最も高かった。

準備している防災用品をいつ購入したかを聞いたところ、「分からない（22.0％）」の回答を除くと、東日本大震災があった2011年（14.0％）が最も多かった。2011年の前後それぞれ3年間で比較すると、2011年より前の3年間（2008～2010年）での購入は平均2.1％だったのに対し、2011年以降の3年間（2011～2013年）での購入は12.9%と、約6倍となった。■災害発生時、家族間での連絡手段は「共有していない」が約4割

災害が発生した場合に家族間で連絡を取る手段を共有しているか聞いたところ、全体では、約4割の人が「共有していない（42.0％）」と回答した。「共有している」と回答した人の中では、携帯への電話連絡（34.4％）」が全体で最も多く、すべての年代においても多い結果となっていた。続いて、「携帯へのメール連絡（30.2％）となった。三番目に多かった連絡手段は、20～40代が「Twitter／Facebook／LINEなどのソーシャルネットワーク」と回答したのに対し、50～60代では「災害用伝言ダイヤル」と、世代によって分かれた。