TIS、電気通信大学吉永研究室と大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術を共同で開発
国立大学法人電気通信大学(東京都調布市、学長：福田喬、以下「電通大」)の吉永研究室と、ＴＩＳインテックグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：桑野 徹、以下「TIS」）は、4K/8K動画やVRコンテンツなどの大容量コンテンツの普及により増大するインターネット通信量を削減するために「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」を共同研究により開発したことを発表した。
「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」を活用した広域ネットワークにおけるシミュレーション評価では、現行の日本国内のインターネット通信量を最大で約85%削減可能との結果が出ている。
2020年の東京五輪に向けて、4K/8K動画配信、VRコンテンツ、ゲーム配信など、今後様々な大容量データが配信されることが見込まれている。しかし、現状のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）基盤ではキャッシュ効率が悪く、大容量データ配信普及への課題となっていた。
そこで、電通大 吉永研究室とTISでは、大容量データ配信の需要を受けて増大するインターネット通信量を削減し、高速なインターネット基盤を実現するための新しいコンテンツ配信ネットワークの制御技術として、複数キャッシュサーバを組み合わせて利用する「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」を共同開発した。
両者では、本技術に関する4件の特許（特願2016-224243、特願2017-105055、特願2017-138406、特願2017-175164）を出願中である。
本技術については、「CEATEC JAPAN 2017」（会期:2017年10月3日(火)～ 6日(金)、会場：幕張メッセ）で、本研究成果のデモ機の展示およびセミナーを予定している。
TISでは、クラウドが普及する中で「企業ネットワークとクラウド間の通信量削減」や「ネットワーク事業者での設備投資やランニングコスト増」などの課題に対し、本研究成果を活用することで、大容量データ配信普及などに貢献できるサービスの実現を目指す。
また、今後も必要となる競争力の高いサービスの開発・展開を目的として、産業と学術の知見を融合した、新しい技術開発に取り組んでいく。